求人サイトで訪問リハビリの給与欄を見て、こう思ったことはありませんか。

「病院より明らかに高い。でも、なぜ？　何か落とし穴があるのでは……」

その直感は、決して間違っていません。

訪問リハビリの給料がなぜ高いのかには、介護保険法・健康保険法に基づく収益構造や、病院との固定費の違いなど、説明できる「仕組み」が存在します。求人票の数字は、その仕組みを反映したものです。

「高い」には必ず理由がある——感覚ではなく構造で理解する

ただし、「給料が高い＝無条件にお得」とは言い切れません。

移動時間・記録作成時間を含めた実質時給、1日訪問件数のノルマ、固定残業代の扱い——こうした条件次第で、手元に残る金額の印象は大きく変わります。

この記事では、PT・OT・STが「訪問リハビリ 給料 なぜ 高い」と感じる背景を構造から整理し、納得したうえで判断できる状態を目指します。具体的に見ていきましょう。

統計で見る：PT・OT・STの給与水準と訪問リハビリの位置づけ

訪問リハビリの給料がなぜ高いのか、まず数字で確認します。

厚生労働省「全国介護保険・高齢者保健福祉担当課長会議資料（令和6年3月）」が引用する令和4年賃金構造基本統計調査では、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）・視能訓練士の4職種合算の賞与込み給与は34.2万円/月（平均年齢33.5歳・勤続6.2年）です。産業計36.1万円/月、看護師40.7万円/月と比べると見劣りしますが、産業計より平均年齢が約9歳若く勤続も約4年短い構造的特徴があります。年齢・勤続の短さが平均給与を抑えている傾向があります。

全産業平均年収は431.5万円（2024年実績、PT・OT・ST 3団体合同実態調査2025年公表）。訪問リハビリでは加算取得状況や1日訪問件数によって年収400万〜650万円程度の振れ幅が生じる傾向があります。

経験年数による賃金の伸びは以下の通りです（職業安定業務統計・求人賃金基準）。

経験20年では経験0年の約2倍近い水準となっており、キャリアを積むほど収入が伸びやすい構造があります。

※34.2万円は4職種合算かつ施設形態別内訳を含まない全体平均です。訪問リハビリ事業所のみの値ではありません。

給料の原資はどこから来るのか——介護報酬・健康保険法の収益構造

訪問リハビリの給料がなぜ高い水準になりやすいのか、収益の仕組みから解説します。

介護保険法に基づく基本報酬と加算の積み上げ

介護保険法に基づく訪問リハビリテーションの基本報酬は290単位/回が基準です（厚労省・平成30年度改定会議資料）。令和6年度介護報酬改定（施行日：2024年6月1日、本体改定率+1.59%）では訪問リハビリ費はほぼ横ばいでした（出典：トリケアトプス）。294単位等の改定後の具体的単位数は厚生労働省告示・介護報酬サービスコード表でご確認ください。

単位数に地域区分単価が乗じられるため、都市部ほど収益が高くなる仕組みです。さらに以下の加算が収益を大きく左右します。

（出典：厚労省リハビリテーションマネジメント加算見直し会議資料・令和6年度改定資料）

加算を積み上げられる事業所ほど収益が増え、給与原資になりやすい傾向があります。

健康保険法（医療保険）との構造的違い

訪問看護ステーションからPT等が訪問する場合は、健康保険法に基づく訪問看護指示書・特別訪問看護指示書が必要です。別表第7・別表第8の対象者かどうかで利用日数等の枠組みが変わります。

医療保険の疾患別リハビリテーション料は脳血管疾患リハⅠ245点・運動器リハⅠ185点（令和6年度現行・3団体合同実態調査資料）ですが、療法士1人あたり1日18単位（標準）・24単位（上限）・週108単位（上限）という算定上限があります（第9回入院・外来医療等の調査・評価分科会資料）。この上限が収益の天井になる構造です。

収益を下げる要素も確認を

同一敷地内建物等への訪問は▲10%、利用者50人以上居住の建物は▲15%の減算があります（平成30年度改定会議資料）。立地条件によって収益構造は異なります。

移動・記録・会議も含めた「実質時給」と、病院との人件費率の違い

求人票の月給だけで判断するのは危険です。訪問リハビリは1件の単価が高めでも、移動時間・記録作成・サービス担当者会議等の多職種連携会議を含めた総拘束時間で割ると印象が変わる場合があります。

日本訪問看護財団「訪問看護サービス提供体制強化に向けた調査研究事業報告書（2025年）」によると、常勤換算1人あたりの介護保険訪問対象者数は平均10.8人・中央値9.7人です。1日訪問件数の公的統計上の明示はありませんが、この対象者数と移動時間を踏まえて実質時給を試算することが重要です。

求人票で必ず確認すべき4項目

額面が高くても固定残業代込みのケースがあります。「基本給＋固定残業代○時間分」の内訳を必ず確認してください。

病院との人件費率の構造的違い

3団体合同実態調査（2025年公表）の試算では、病院のリハ専門職人件費率は33.5%とされています（※一般病院をモデルにした試算値であり、個別事業所の実態とは異なります）。

訪問リハビリ事業所は大型医療機器や広いフロアが不要なため、固定費が相対的に小さくなる傾向があります。その分、収益を人件費に還元しやすい構造があると考えられます。ただし、この傾向は加算取得状況や事業所の運営方針によって異なる場合があります。

ここまで収益構造と実質時給を確認してきました。最後に、今後の給与動向・適性・よくある疑問・次のステップを整理します。

訪問リハビリの給料は今後どうなるか——2つのシナリオ

上昇シナリオ

厚労省は令和6年度2.5%・令和7年度2.0%のベースアップを目標としています（全国介護保険・高齢者保健福祉担当課長会議資料）。処遇改善加算を着実に取得する事業所では給与が維持・上昇しやすい傾向があります。令和7年度補正予算では介護分野の賃上げ・職場環境改善支援事業として1,920億円（補助率10/10）が措置されています（介護保険最新情報Vol.1448・1460）。

ただし、加算の職種配分は事業所の裁量です。PT・OT・STまたは機能訓練指導員への配分実績がある施設は42.5%にとどまります（厚労省処遇改善加算算定状況調査）。加算がリハ職に必ず届くわけではありません。

リスクシナリオ

令和6年度の訪問リハビリ基本報酬の改定幅は+1単位とほぼ横ばいでした。介護予防訪問リハビリテーション費は▲9単位と引き下げられています。同一建物減算（▲10%・▲15%）が適用される事業所では収益が圧迫される可能性があります。インセンティブ偏重の給与体系では、1日訪問件数が減ると収入が下がるリスクもあります。

自分に合うかを確かめる——適性チェックリスト

向いている可能性が高い人

• 移動・記録を含む自己管理が苦にならない
• 1日訪問件数をこなす働き方に納得できる
• 加算・制度を理解して事業所を精査できる
• 固定費の少ない環境で収入を伸ばしたい

向いていない可能性がある人

• 額面だけで入職を決めがちな人
• 固定残業代・移動交通費手当の内訳を確認せずに入職する人
• 訪問件数のノルマやインセンティブの変動にストレスを感じやすい人

訪問リハビリの給料がなぜ高いかは構造で説明できます。その構造が自分の働き方と合うかを先に確認してください。

よくある質問（FAQ）

Q1. 訪問リハビリは本当に病院より給料が高いのですか？

額面は高めに出やすい傾向があります。事業所によっては年収400万〜650万円程度の振れ幅があります。固定残業代・移動交通費手当の内訳や、移動時間・記録時間を含めた実質時給で比較することが重要です。基本給と固定残業代の内訳、インセンティブの計算式を入職前に必ず確認してください。

Q2. 1日の訪問件数やオンコールはきついですか？

件数ノルマの公的統計はありませんが、常勤換算1人あたりの介護保険訪問対象者数は平均10.8人・中央値9.7人です（日本訪問看護財団、2025年）。移動距離や地域によって1日の件数・総拘束時間は大きく異なります。事業所ごとの実態確認が必要です。

Q3. 一人で訪問するため孤立しませんか？

リハビリテーション実施計画書の共有や多職種連携会議の仕組みがあります。ただし、運用の頻度・密度は事業所によって異なります。面接時に連携会議の頻度や同職種スタッフの人数を具体的に確認することをお勧めします。

納得して進むためのアクションプラン

求人票で以下の5項目を必ず確認してください。

最新の基本報酬単位数は厚生労働省告示・介護報酬サービスコード表でご自身でも確認することをお勧めします。

訪問リハビリの給料がなぜ高いかは、構造で説明できます。だからこそ条件を一つひとつ確認し、自分が納得できたときに進む判断をしてください。

参考文献・引用データ

本記事で使用している数値・制度内容・市場動向に関する情報は、以下の公的資料および信頼性の高い調査データを参照しています。

• 【厚生労働省】訪問リハビリテーション（平成30年度介護報酬改定）会議資料
• 【厚生労働省】リハビリテーションマネジメント加算の見直し（会議資料）
• 【厚生労働省】通所リハビリテーションにおける主な加算・減算（会議資料）
• 【厚生労働省】令和6年度介護報酬改定における改定事項について（制度解説）
• 【厚生労働省】報酬算定構造・サービスコード表等
• 【GoldiRocks】訪問リハビリPT・OT・STの年収相場と給与構造の比較解説（2025年版）
• 【日本作業療法士協会】令和7年度報酬改定に係る「賃上げ」に関する3団体合同実態調査
• 【環太平洋大学】理学療法士の転職サイトおすすめ比較と令和6年ベースアップ評価料の動向
• 【日本プロフェッショナル・キャリア・カウンセラー協会】理学療法士の転職エージェント比較と年収変化の実態調査
• 【全国老人保健施設協会】令和6年度介護報酬改定について（詳細資料）
• 【トリケアトプス】2024年度（令和6年度）訪問リハビリテーション介護報酬改定ポイントまとめ
• 【カイポケ】2024年度（令和6年度）通所リハビリテーション介護報酬改定情報まとめ
• 【福祉医療機構（WAM）】2024年度介護報酬改定に関するアンケート結果
• 【厚生労働省】全国介護保険・高齢者保健福祉担当課長会議資料（令和6年3月）
• 【厚生労働省】第9回 入院・外来医療等の調査・評価分科会 資料