病院勤務からの転職を検討するPT・OTが、訪問リハビリ 賞与の水準を最も気にするのは当然です。「訪問は賞与が少ない」「病院のほうが安定している」——そんな評判が先行しがちです。

令和5年賃金構造基本統計調査によると、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士（4職種合算）の賞与込み給与は月額34.6万円（勤続6.6年・平均年齢34.6歳）。ただし、これはPT単独でも、訪問リハビリ限定でもない数値です。この数字だけでは、訪問リハビリ固有の実態は見えてきません。

実際の収入構造は「基本給＋賞与」だけでは語れません。訪問リハビリにはインセンティブ制度や歩合制賞与があり、訪問件数次第で病院以上の年収を得るセラピストもいます。一方、事業所の経営状態や介護報酬改定の影響を直接受けるため、条件によっては期待を下回るケースもあります。

賞与の額面だけで転職を判断するのは危険です。収入構造全体を理解してこそ、正しい比較ができます。具体的に見ていきましょう。

訪問リハビリの賞与・年収相場｜公的データから読める範囲

「賞与込み給与」の読み方

令和5年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）では、リハ職（PT・OT・ST・視能訓練士の4職種合算）の賞与込み給与は月額34.6万円です。

この「賞与込み給与」は次の式で算出されます。

賞与込み給与＝毎月の現金給与額＋（年間賞与÷12）

仮に基本給26万円・各種手当2万円・年間賞与60万円なら、賞与込み給与は33万円です。自分の年収を概算する際の基準として活用できます。

比較対象として、令和6年賃金構造基本統計調査（同省参考資料）における全産業平均（役職者抜き）は36.9万円です。リハ職は月額で約2.3万円低い水準といえます。ただし、調査年次が1年異なる点は注意が必要です。また、4職種合算のため、PT・OT個別の賞与データは公的統計では公表されていません。

年収400万〜650万円の幅が生まれる4つの要因

訪問リハビリの年収は一般的に400万〜650万円程度の幅があるとされますが、「訪問リハビリ限定」の公的統計は存在しません。求人情報や業界傾向からの目安です。幅が大きい主な要因は以下の4点です。

平均月収の構造は「基本給22万〜28万円＋各種手当＋インセンティブ」という形が多い傾向があります。

みなし訪問リハビリとステーション所属で賞与の仕組みが異なる理由

みなし訪問リハビリ（病院・診療所）の賞与構造

介護保険法に基づく訪問リハビリテーション事業所は令和5年度時点で全国5,528事業所（厚生労働省「介護保険制度をめぐる状況について」）。このうち病院・診療所が「みなし」で提供するケースが多数を占めます。

みなし事業所の賞与原資は、診療報酬（医療保険）と介護報酬（介護保険）の両方です。賞与は母体病院の給与体系に準じることが多く、年間2〜3ヶ月分程度が一般的な傾向とされます（公的統計での限定データは存在しないため傾向にとどまります）。

重要なのは診療報酬の伸び悩みです。心大血管疾患リハビリテーション料Ⅰは平成18年度の250点から令和6年度でも205点（令和7年度報酬改定に係る3団体合同実態調査資料）。20分単位の算定単位数に上限がある中で、リハ料が実質下落している構造が賞与原資を圧迫している可能性があります。

訪問看護ステーション所属PT・OTの賞与構造

ステーション所属の場合、介護報酬の算定単位数が直接売上になります。賞与原資はステーションの利益還元率に左右される構造です。

令和6年度介護報酬改定では、訪問看護における理学療法士等の訪問に▲8単位/回の減算が適用されました（全国介護保険・高齢者保健福祉担当課長会議資料）。1件あたりの売上が減少し、賞与原資の圧縮につながると考えられます。

一方、固定費（車両費・ガソリン代等）の抑制が利益率を高め、ステーションによっては賞与に還元できるケースもある傾向があります。ステーション間の賞与格差はこの財務構造の差から生じる面が大きいといえます。

なお、令和6年度新設の訪問看護ベースアップ評価料（Ⅰ）780円/月（厚生労働省資料）は、基本給のベースアップに充当される設計であり、賞与の増額とは別の仕組みです。日本訪問看護財団の令和7年度調査（n=2,050）では、賃上げ実施方法として基本給引き上げ49.2%・処遇改善手当38.3%に対し、賞与増額等を含む「その他」は3.7%にとどまります。賃上げの恩恵が賞与に回る事業所は少数派である点は認識しておく必要があります（同調査は訪問看護全体の数値でPT・OT限定ではありません）。

インセンティブ制度と賞与交渉｜訪問件数がカギを握る

訪問件数連動型インセンティブの仕組み

訪問リハビリ 賞与の水準を左右する最大要因の一つが歩合制賞与・インセンティブ制度です。1日の訪問件数がしきい値を超えた分に超過分手当を支給する仕組みが代表的です。

しきい値・計算式に関する公的統計は存在しないため断定はできませんが、目安として1日5〜6件をしきい値に設定する事業所が多いとされます。年収400万円台と650万円前後の差は、このインセンティブの有無で生まれる傾向があります。

賞与交渉で確認すべき5つのポイント

訪問リハビリ 賞与を正確に把握するには、入職前に以下を確認することが自衛策になります。

1. 賞与の算定基準：固定月数か業績連動か
2. インセンティブの計算ロジック：しきい値と超過分手当の設定
3. 1日訪問件数の標準設定：無理なく達成できる水準か
4. 介護報酬改定の影響吸収策：▲8単位減算をどう補填しているか
5. 前年度・前々年度の賞与実績：過去の実績は透明性の指標になる

「賞与○ヶ月」という数字だけでなく、算出ロジックの透明性を確認することが、入職後の期待外れを防ぐ有効な手段になり得ます。

訪問リハビリの賞与は今後どうなるか

ポジティブシナリオ：訪問看護の受給者数は令和5年度74万人→令和22年度94万人（+27%）と拡大が見込まれており（厚生労働省推計値）、訪問リハビリ需要の連動拡大も期待できます。PT・OT・ST3団体は月額2万円以上の賃上げを政策要望しており（令和7年度報酬改定関連3団体合同調査）、処遇改善加算の一本化など制度的な賃上げ基盤も整備されつつあります。

リスクシナリオ：令和6年度改定での▲8単位/回の減算は賞与原資を圧迫する要因になりえます。介護施設・事業所のベースアップ実施率は2年間で58.9%にとどまり、約4割が未実施です（3団体合同調査）。処遇改善の恩恵が賞与より基本給に集中する傾向も続く可能性があります。

訪問リハビリの賞与で後悔しないための適性チェック

賞与重視型に向いている事業所の特徴

• 賞与が固定月数（年間3ヶ月以上）で求人票に明記されている
• 母体が医療法人・社会福祉法人で経営基盤が安定している
• 処遇改善加算の算定区分が高い（新加算Ⅰ〜Ⅱ相当）
• インセンティブ計算ロジックが入職前に開示される

こういう人は後悔しやすい

• 賞与月数だけで比較し、手当・インセンティブ込みの年収総額を計算しない人
• ▲8単位減算の影響を想定せず「今の額がずっと続く」と考える人
• 訪問件数のしきい値を事前確認せずに入職する人

よくある質問（FAQ）

Q1. 訪問リハビリの賞与は平均何ヶ月分ですか？

訪問リハビリ限定の賞与月数を示す公的統計は存在しません。傾向として、病院・診療所併設型（みなし）では母体の給与体系に準じ年間2〜3ヶ月分、訪問看護ステーション所属ではインセンティブ込みで1〜4ヶ月分と幅が大きい場合があります。事業所ごとに異なるため、直近の賞与実績を必ず入職前に確認してください。

Q2. 訪問リハビリは書類業務が多いと聞きますが、賞与に影響しますか？

訪問リハビリテーション実施計画書の作成、サービス担当者会議・退院前カンファレンスへの出席、担当ケアマネジャーとの連携報告書など、訪問以外の業務は少なくありません。これらは算定単位数を直接生まないため、訪問件数連動型インセンティブでは「件数を稼ぎにくい要因」になりえます。書類業務量と訪問件数目標のバランスを事前に確認することが重要です。

Q3. PT・OTで賞与に差はありますか？

賃金構造基本統計調査ではPT・OT・ST・視能訓練士が4職種合算のため、職種別の賞与差は公表されていません。実務上は職種より「事業所の評価制度」に左右される傾向が強いと考えられます。

まとめ｜賞与を見極める3ステップ

①本記事のデータで業界水準を把握する　②候補事業所に「賞与の算定基準」「インセンティブの計算式」「直近の実績額」を具体的に質問する　③介護報酬改定の動向を継続的にチェックし、賞与原資が圧縮されるリスクも織り込んで判断する。

訪問リハビリ 賞与は、額面の月数だけでなく収入構造全体を理解した上で判断することが、後悔しない転職の第一歩です。

参考文献・引用データ

本記事で使用している数値・制度内容・市場動向に関する情報は、以下の公的資料および信頼性の高い調査データを参照しています。

• 令和7年度 リハビリテーション専門職の処遇改善調査 結果発表
• 令和7年度報酬改定に係る「賃上げ」に関する3団体合同実態調査
• 令和7年度 政策要望書
• 各種調査・結果（日本理学療法士協会）
• 2024年度事業総括報告
• 介護人材の賃金の状況（一般労働者、男女計）参考資料
• 全国介護保険・高齢者保健福祉担当課長会議資料（令和6年3月）
• 介護保険制度をめぐる状況について
• 参考資料（第一分冊）【高齢者施策】
• 参考資料（介護人材確保・定着等）
• 全国訪問看護事業協会 最新情報ページ
• 全国訪問看護事業協会 訪問看護情報ページ
• 令和6年度診療報酬改定の概要（医科全体版）：訪問看護ベースアップ評価料
• 日本訪問看護財団 訪問看護サービス提供体制強化調査研究事業 報告書（令和7年度）
• 日本看護協会 訪問看護ページ