病棟で積んだ術後創部の経験は、訪問看護で通用するのか

訪問看護の術後創部管理は、病棟と違う難しさがあります。病棟ではすぐ医師に確認できました。在宅では自分1人で創部を見て、受診が必要か判断します。

創傷ケアを深めても、キャリアや給与につながるのかわからない。そんな不安もありますよね。

データを見ると、創傷・皮膚ケアの専門人材は病院でもまだ限られている

日本看護協会「2024年 病院看護実態調査」では、正規雇用の皮膚・排泄ケア認定看護師が1人以上所属する病院は、3,417病院中330病院（9.7%）でした。

ただし、この数値は「病院数」の割合で、認定看護師の人数ではありません。対象も病院で、訪問看護ステーションの配置状況は示していません。

病院でも専門人材がいる施設は1割に満たないため、在宅で術後創部を適切にアセスメントできる看護師には一定の役割があると考えられます。

ただし、在宅では、物品・相談体制・医師の指示範囲に制約があります。事業所の体制によっては、1人で抱え込む負担が大きくなります。

本記事では「市場（統計）」「制度」「現場での判断」の3つの観点から整理します。まず統計から見ていきましょう。

訪問看護の術後創部管理を支える専門人材は、地域にどれだけいるのか

訪問看護の術後創部管理を支える専門人材は、地域にどれだけいるのでしょうか。公開データで確認できる範囲を整理します。

皮膚・排泄ケア認定看護師が所属する病院は9.7%

日本看護協会「2024年 病院看護実態調査 報告書（調査研究報告No.101）」表59（n=3,417病院）の数値です。

注意点は3つです。

• 数値は「病院数」の割合で、看護師の人数ではありません。
• 病院を対象にした調査です。
• 在宅ケア0.4%は病院での配置状況です。訪問看護領域全体の希少性は示していません。

専門性の高い看護師の地域活動は「訪問での支援」30.6%

同調査の表61（複数回答）です。母数nは参照箇所に明記がありません。

• 地域の介護施設・事業所での「訪問での支援」：30.6%
• 「（電話等での）相談支援」：22.3%
• 「専門性の高い看護師は所属していない」：34.6%
• 「所属しているが、地域での活動は実施していない」：23.9%

病院の専門人材が地域の事業所を訪問して支援する動きはあります。ただし、どの地域でも気軽に頼れる状況とは言いにくい傾向があります。

退院前カンファレンスで病院・主治医・訪問看護ステーションをつなぐ

術後の在宅移行では、退院前カンファレンスが情報連携の場になります。共有したい項目は次のとおりです。

• 創部の状態と処置方法
• 使用物品と入手経路
• ドレーン・ストーマの有無
• 主治医への報告基準

病棟経験者は、病院側の記録や申し送りの読み方を知っています。そのため、必要な情報を質問しやすい傾向があります。この点は、訪問看護で活かしやすい強みの一つです。

訪問看護の術後創部管理を支える制度と、創傷ケアのキャリア制度

本項は2026年11月時点の内容です。制度の数値・要件は、2026年度診療報酬改定後の厚生労働省の一次資料で確認してください。回数・日数・負担割合は、確認できた範囲のみ記載し、本稿では仕組みの説明にとどめます。

術後の訪問看護の適応条件と医師による訪問看護指示書

訪問看護は、主治医の訪問看護指示書に基づいて行います。創部処置も指示の範囲内で実施します。

医療保険・介護保険の適用区分と介護保険優先原則の例外

要介護認定を受けている人は、原則として介護保険が優先されます。ただし、特別訪問看護指示書の期間中などは、医療保険で提供される例外があります。要件は一次資料で確認してください。

特別訪問看護指示書による頻回訪問

術後の急性増悪時などに、主治医が頻回訪問の必要性を認めた場合に交付される仕組みです。交付回数・指示期間・例外要件は、厚生労働省の告示・通知で確認できた内容のみ記載する方針です。本稿では数値を示しません。

24時間対応体制・緊急訪問・夜間休日の連絡基準

創部やドレーンのトラブルは、夜間に起きることもあります。利用者・家族と次の点を事前に取り決めておくと、慌てにくくなる可能性があります。

• 連絡する症状（出血、発熱、排液の急な変化など）
• 連絡先と連絡の順番
• 救急要請に切り替える目安

オンコール頻度は、公的統計に明示がありません。

創傷ケアのキャリア制度：認定看護師と特定行為研修

• 認定看護師（B課程）：表59の分野名では「皮膚・排泄ケア」「在宅ケア」があります。
• 特定行為研修：創傷管理関連、創部ドレーン管理関連などの区分や、在宅・慢性期領域のパッケージがあります。修了者は、手順書に基づいて特定行為を実施します。区分名・内容は厚生労働省の資料で確認してください。

条件も確認が必要です。研修には時間と費用がかかり、事業所の支援体制で負担は大きく変わります。資格が給与に反映されるかは事業所ごとに異なり、公的統計に明示はありません。

術後創部の標準化アセスメントと報告基準：病棟経験が活きる場面・つまずく場面

訪問看護の術後創部管理では、観察の「ものさし」を揃えると判断の負担が軽くなる可能性があります。創の大きさ・深さ・滲出液・周囲皮膚・創離開を、毎回同じ項目で記録します。

手術創の観察項目と創傷治癒過程（炎症期・増殖期・成熟期）

観察項目は、発赤・腫脹・熱感・疼痛・滲出液・創離開です。治癒過程と合わせて見ます。

大切なのは「前回訪問と比べてどう変わったか」です。単発の所見より、経時変化を記録します。

SSIの徴候と受診判断：主治医への報告基準をあらかじめ決めておく

手術部位感染（SSI）を疑う徴候は、次のとおりです。

• 発赤の拡大、熱感・疼痛の増強
• 膿性の滲出液、悪臭
• 発熱
• 創離開

どの所見で報告・受診につなげるか、主治医と事前に合意しておきます。1人で判断する負担を減らせる可能性があります。写真共有は本人の同意を得て、個人情報の取り扱いルールに従います。

創部洗浄・標準予防策・ドレッシング材の選択と周囲皮膚の保護

在宅は物品が限られ、家庭環境も一定ではありません。病棟と同じ手順をそのまま再現しにくい場面があります。標準予防策（手指衛生、手袋、廃棄物の扱い）を基本に、環境に合わせて手順を調整します。

ドレッシング材の種類と交換頻度は、医師の指示と創の状態で決まります。周囲皮膚は、浸軟やかぶれがないかを毎回確認します。

在宅での術後ドレーン管理プロトコル

術式や留置部位ごとに、次の点を評価します。

• 排液の量・色調・性状
• 陰圧の維持
• 閉塞、自己抜去、出血のリスク

異常時の連絡手順は、事前に書面で決めておきます。医師の指示範囲を超えた自己判断はしません。

術後ストーマの管理と装具交換

装具交換は、剥離、洗浄、皮膚観察、計測・カット、貼付の順で行います。ストーマ周囲は、発赤・びらん・かぶれの有無を観察します。装具の漏れが続く場合は、主治医や専門職への相談を検討します。

在宅陰圧閉鎖療法（NPWT）への対応

適応と禁忌は、医師が判断します。訪問時は次の点を確認します。

• 機器の作動と、フィルムの密閉状態
• 出血、感染徴候の有無
• アラーム発生時の対応手順

対応可能な事業所は限られる傾向があります。保険上の算定要件は、医療機関・事業所に確認が必要です。

病棟経験者がつまずきやすいパターン

よくある事例として、次の4つがあります。

これらは、事前の準備で和らぐ可能性があります。

訪問看護の術後創部管理とキャリアの将来予測

可能性が高いシナリオ

日本看護協会「2024年 病院看護実態調査」では、皮膚・排泄ケア認定看護師が所属する病院は9.7%でした。専門性の高い看護師が「所属していない」病院は34.6%です。後者は複数回答の表で、母数nの明記がありません。

在宅で術後創部をアセスメントし、病院・主治医と連携できる看護師の役割は、今後も一定の重みを持つと考えられます。ただし、この調査の対象は病院です。訪問看護の需要を直接示す数値ではありません。

リスクシナリオ

• 資格を取っても、評価制度によっては給与に反映されない場合があります。
• 創傷ケアの依頼が少ない地域や事業所では、経験を活かす機会が限られる可能性があります。
• 相談体制が弱い事業所では、1人で判断する負担が大きくなる場合があります。

適性チェックリスト：術後の訪問看護に向いている人・向いていない人

向いている人

次の項目に、チェックが多くつくかを確認してください。

• NRSで疼痛を評価し、鎮痛薬の服薬状況を確認できる
• 体温・血圧・脈拍・呼吸数・SpO2の変化を、創部所見と結びつけて判断できる
• 食事摂取量・水分摂取量から栄養状態を評価できる
• ADLやリハビリの進み具合を観察できる
• 本人・介護者に創部管理の手技を指導し、必要物品を準備・説明できる
• 術後経過に応じて、訪問回数・訪問時間の見直しを提案できる
• 自己負担割合、24時間対応・特別管理などの加算を説明できる
• 高額療養費制度・高額介護サービス費・公費負担による費用軽減を説明し、適切な窓口につなげられる

負担割合や加算の具体的な数値は、厚生労働省の一次資料で確認してください。

向いていない可能性がある人

• 常に医師がそばにいる環境でないと判断できない
• 決められた報告基準より、自己判断を優先しがち
• 経時記録や家族への説明を負担に感じる

当てはまっても、能力不足ではありません。報告基準の明文化や同行訪問など、事業所の体制で補える部分があります。

よくある質問

Q1. 訪問看護の術後創部管理や創傷ケアの経験は、給与に反映されますか？

A. 本記事の参照データに、給与の公的統計はありません。資格手当や評価制度は事業所ごとに異なります。求人票で記載を確認し、面接で「どの経験が、どう評価されるか」を具体的に聞いてください。

Q2. 術後の利用者がいると、オンコールは大変ですか？

A. 24時間対応体制は、夜間・休日の連絡に対応する仕組みです。ただし、頻度や負担は事業所によって異なります。

• 事前に連絡する症状（出血、発熱、排液の急な変化など）を決めておく
• 連絡先の順番と、救急要請に切り替える目安を共有する

こうした取り決めで、慌てにくくなる可能性があります。オンコール頻度・出動頻度・手当は、公的統計に明示がありません。面接で必ず確認してください。

Q3. 1人で判断するのが不安です。相談体制はどうですか？

A. 次の3点を確認してください。

• 同行訪問の期間
• 管理者や先輩への相談ルート
• 皮膚・排泄ケア認定看護師など、専門職との連携の有無

前述の調査では、専門性の高い看護師の地域活動で「訪問での支援」が30.6%でした（母数nの明記なし）。病院の専門人材が支援する地域もありますが、地域差がある傾向があります。訪問看護の術後創部管理を1人で抱えないために、連携先を具体的に聞いておくと安心です。

次のステップ：納得して選ぶためのアクションプラン

1. 経験を棚卸しする
   術後創部・ドレーン・ストーマ・NPWTの経験を、種類と件数の目安で書き出します。
2. 見学・面接で確認する
   • 同行訪問の期間
   • 報告基準の有無
   • 写真共有のルール（本人の同意の取り方を含む）
   • オンコール体制
   • 資格取得支援
   • 評価制度
3. 制度の最新要件を一次情報で確認する
   認定看護師（皮膚・排泄ケア／在宅ケア）や特定行為研修の要件は、日本看護協会・厚生労働省の資料で確認します。

まとめ

訪問看護の術後創部管理で、病棟の経験は活かせる可能性があります。ただし、活かせるかどうかは事業所の体制次第です。

転職を急ぐ必要はありません。条件を確かめ、納得できたら一歩を踏み出してください。

参考文献・引用データ

本記事で使用している数値・制度内容・市場動向に関する情報は、以下の公的資料および信頼性の高い調査データを参照しています。

• 【日本看護協会】2024年 病院看護実態調査 報告書（調査研究報告No.101）